1941年(昭和16年)、日米開戦の8か月前に設立。
若手官僚、軍人、報道人らが集められ、模擬内閣を編成。軍事・外交・経済などのデータをもとに、対米戦争のシミュレーションを実施。
導き出された結論は明確で、「日本はアメリカとの戦争に勝てない。圧倒的敗北を喫する」となって、驚愕する。
研究員たちは「開戦すべきではない」との報告をまとめ、近衛文麿首相や東條英機陸相に提出したが、番組では、皇族である東久邇宮稔彦王が開戦回避の意見に強く反対、また陸軍中枢や一部の政治家は「精神論」や「国体護持」を優先し、冷静な分析を退けたと描かれた。
近衛文麿は開戦回避の道を模索するも、軍部との対立が深まり辞任。後任として、東久邇宮稔彦王の名が上がるも、敗戦処理の際に、皇族が批難の対象になると国体の維持ができなくなると東條英機が首相に就任することが決まる。東條は戦争責任を天皇に及ぶことを畏れ、天皇に直訴することもなく、開戦への道を止める事を断念したと描かれた。
日本国憲法第9条は、戦争の放棄と平和主義の象徴であり、総力戦研究所の結論と精神を最も明確に制度化したものとも言える。それが揺るがされる兆しがある今、国民一人ひとりが「知性と記憶による抵抗」を持つことが、戦後に築かれた民主主義の根幹を守る礎です。
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