要注意の骨折、ネンネンコロリ

高齢者によくあるのが、転倒し骨折し、救急車を呼んで病院に行ったら即入院となり、ベットで動かない数週間を過ごしたために、そのまま認知症を発症してしまい、帰宅して骨折が良くなってもボケてしまったというケースです。

どんなにお元気な方でも、この「骨折して入院する」を2回も繰り返せば、認知症の症状が出る確率が高くなります。では、もしも病院ではなく、在宅医療により自宅で療養をするならば、当然ながら治療期間中はギプスで固められた不自由な生活を1カ月ほど送ることは同じではあるものの、家族や在宅医療スタッフ、日常生活のさまざまなことから受ける刺激で、認知症の症状の発症は格段に少なくなると思われます。

骨折した場合には当然、病院でも歩くためのリハビリも行いますが、それは在宅医療でも同じなのです。国家資格者である理学療法士が訪問し、リハビリの手助けを行います。この理学療法士は、生活する上での基本動作能力である〈座る、立つ、歩く〉などの回復やその維持、さらには障害の悪化の予防を目的に、運動療法や物理療法、リハビリの指導で、患者さんが自立した日常生活が送れるよう支援する役割を担っています。そこで、在宅医療の理解が増えるに伴って、病院ではなく、自宅でリハビリを行えたらと考える患者さんが確実に増えています。

2025年には、75歳以上の高齢者の人口が全体の18.1％になると推計されています。人が自由に自分の日常生活を健康に送ることができる健康寿命の平均は、男性72.68歳、女性75.38歳であるのに対して、平均寿命は男性81.41歳、女性87.45歳。健康寿命と平均寿命でおおよそ10年の差があるわけですが、この10年を、病院や施設で過ごせば到底ピンピンコロリは望めません。

そのためには、もっと自宅や地域で皆が支え合って暮らせるような仕組みが必要だと考えます。そして限られた医療・介護資源で多くの高齢者を支えるにも、さまざまな施設とそこで働く専門職が包括的に協力し合わなければなりません。

このように、高齢社会にあって、たとえ重度な要介護状態になったとしても、住み慣れた地域で自分らしい暮らしを人生の最後まで続けることができるように、住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供され、地域が連携して支える仕組みを「地域包括ケアシステム」を構築することです。これは厚生労働省が03年から提唱している考え方です。そんな地域の連携の中にあって、在宅医療が重要な役割を担っていければと考えます。

出典：日刊ゲンダイ3/23　（下山祐人／あけぼの診療所院長）