日本では、1月6日、ブラジルから帰国した4人の新型コロナウイルス遺伝子から変異型体を確認していた。
国立感染症研究所は1月10日時点で、「ブラジルからの帰国者から検出された新型コロナウイルスの新規変異株について」が発表されており、韓国でも。その要約論文を発表した。
韓国の新型感染病中央臨床委員会の呉明燉(オ・ミョンドン)委員長(ソウル大学病院感染内科教授)は、日本で確認された新型コロナウイルス感染症(新型肺炎)変異型ウイルスが英国と南アフリカ共和国変異体の核心的特性をすべて備えていることや、日本が1月10日に発表した変異型ウイルスに関する論文を分析し、新型コロナが長期化しながら、ウイルスがさまざまな形に変異を繰り返している新事実を確認したと11日、明らかにした。
また、呉氏は「日本は、スパイクタンパクの受容体結合部位に12カ所の突然変異を確認したが、これは英国や南アフリカの変異体と部位が一致しない。ただし、英国変異体と南アフリカ変異体の核心突然変異タンパク質が2つとも入っている」と話した。英国変異体は従来のものより伝播スピードが少なくとも50%速いとされているが、ここにはN501Y突然変異が関与している。南アフリカ変異型のウイルスにはE484K突然変異が核心的な役割を果たしている。
呉氏は「南アフリカのこの突然変異が中和抗体(侵入したウイルスを無力化する抗体)を10倍程度低下させることが報告されている」と話した。国立感染症研究所も「これまでのウイルスに対する免疫は、E484変異を持つウイルスに対して効果が減弱する可能性が懸念されている」と明らかにした。呉氏は「英国・南アフリカの変異型ウイルスがひとつになってブラジル変異型になった場合もあり、南アフリカのものが変異したか、あるいは別のルートを通じて英国・南アフリカの核心突然変異を持つようになった場合も考えられる」とし「変異の過程はまだ確認されていない」と話した。国立感染症研究所は「当該変異株については、遺伝子の配列に関する情報に限られている」としながら「ヒトにおける感染性や病原性、検査法への影響、ワクチンへの影響等については、現時点での判断は困難であり、引き続き調査が必要」と説明した。
韓国の鄭銀敬(チョン・ウンギョン)中央防疫対策本部長は11日の会見で「現在、日本で英国と南アフリカの変異型とはやや異なる変異型が確認され、日本の感染病研究所と情報を共有している」とし、ブラジル帰国者についても変異型を確認し、監視を強化していく」と話した。
ブラジル帰国者は他の外国帰国者と同様に新型コロナPCR陰性結果を空港に提出する。有症状者は空港で、無症状者は地方自治体または臨時生活施設で入国から3日以内に検査し、隔離解除前にも検査する。ただし、ある感染専門家は「9月以降にブラジル・英国から入国した者を逆追跡し、ウイルスの遺伝子を分析するべきだ」と話した。
保健当局によると、ブラジル帰国者が一日平均約20人に達することが明らかになった。直航路はないが、ブラジルを出発して第三国を経由して入国した人が昨年12月588人、1月1〜10日214人に達する。10日、ブラジル入国者1人が空港の検疫で、1人は自宅隔離中に陽性が確認された。昨年12月以降、空港検疫で陽性が確認されたのは初めてだ。
出典HP(1/12);https://japanese.joins.com/JArticle/274315?servcode=400§code=400
今接種しているワクチンについて、専門家は流行を遮断するには限界があると口をそろえる。実際、ワクチン接種率1位となっているイスラエルの場合、拡大傾向が減ったのは事実だが、2月17日(現地時間)新規感染者が4054人となった。次にワクチン接種率が高いアラブ首長国連邦も3452人の新規感染者が発生した。
2月半ばの時点で、英国を皮切りに全世界でワクチン接種が始まって2カ月程度が過ぎて接種率1位であるイスラエルさえまだ2回目の接種を全部終えた割合が29.7%にとどまっていた。集団免疫が形成されたとみられる人口比接種率70%の半分にも及ばない数値だ。また、たとえ免疫ができたといっても抗体がいつまで維持されるかはまだ研究はまだ半ばだ。
高麗(コリョ)大学安山(アンサン)病院感染内科のチェ・ウォンソク教授はこれについて「まずワクチンを打つやいなや免疫力ができるわけではないため」と説明した。ファイザーやモデルナのワクチンの場合、計2回の接種が必要だ。接種後1週〜2週間後に免疫力が形成される。
また、ワクチンを接種したからといって全部免疫力が形成されるわけでもない。ワクチン別にファイザーは95%、モデルナは94.1%の有効性がある。アストラゼネカは62〜70%、ヤンセンは66%程度と相対的に効果が弱い。ワクチンを打ったといっても免疫力がない可能性がある。
チェ教授は防疫当局が定めた集団免疫の形成基準が適切なのかに関する議論も必要だと指摘した。また「全国民の70%接種という集団免疫の形成基準は基礎感染再生産指数で計算された結果だが、これは初期中国や欧州で流行が始まった当時のデータ」とし「変異種ウイルスが拡大している今は感染力が強まって基準をさらに高めるべきだ」と話した。
同時に「ある程度の集団免疫を形成しても安心できるわけではない。免疫力を持つことができなかった集団の一部が集中的に集まっており、感染が続く可能性が依然としてあるため」と指摘した。その例として韓国のハシカのワクチンの接種率が98〜99%に達するが、依然として感染事例が発生している点を挙げた。
それでも、全世界で感染者が減っている理由は何か。翰林(ハンリム)大学聖心(ソンシム)病院呼吸器内科のチョン・ギソク教授は「各国の防疫指針が強化された結果」と説明した。
イスラエルの場合、昨年12月末感染者が急増すると最近まで6週間居住地1キロ外の移動制限やショッピングモール、市場など営業を禁止する強力な封鎖政策を続けた。チョン教授は「米国の場合もバイデン大統領が当選した後、マスク着用の義務化と距離の確保政策を展開することで感染者が減少した」と説明した。
ただし、チョン教授は「ワクチンを通した人工免疫の形成よりは、ソーシャルディスタンスの確保がさらに影響を及ぼしている」としつつも「依然としてワクチンが最高のカギ」と強調した。また「ウイルス治療剤が作られているが、初期に使わなければ効果がなく、患者別に反応が違う」として「新型肺炎にかからないのが一番良い。特に、韓国の場合、人口密度が高いので相当な数がワクチンを打たなければ安心できない」と話した。
出典HP(2/10);https://japanese.joins.com/JArticle/275713?servcode=A00§code=A00
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