海峡の向こう側で何が起きたかの検証も

歴史学者の間でも諸説が分かれる南京事件が「大虐殺」として広まった一因には、かつて朝日新聞のスター記者として知られた本多勝一氏が長期連載した『中国の旅』が果たした影響は大きいとされる。同紙で敏腕記者として活躍した、ジャーナリストの長谷川●（＝熈のノを取り、巳が己）（ひろし）氏（８３）は、「いまこそ、『中国の旅』の徹底検証をすべきだ」と主張している。

　本多氏は、日中国交正常化（１９７２年９月）前の７１年６月から７月、共産党一党独裁の中国を取材して「被害者」の証言を聞き、同年８月から１２月、同紙夕刊に『中国の旅』を掲載した。そこで記された残虐行為は、衝撃的だった。
　
　長谷川氏は「今からでも、どういう経緯で長期連載が行われたのか、原稿について、どのような吟味がなされたのか、それともなされていないのか、本多氏が中国で聞いた話の真偽も含めて、第三者の立場から追跡して、結論を読者、天下に明らかにすべきだ」「こうした検証の手続きをしないのであれば、朝日新聞は正当な報道言論機関としての地位は得られないと思う」と提案する。

　夕刊フジでは、朝日新聞社に対し、『中国の旅』について検証をする考えがあるのかどうか、書面で聞いた。

　同社広報部は「南京事件を含め、日中戦争や太平洋戦争に関する取材は今後も続けていく」と回答。ＯＢから取材について不十分との指摘があることについては、「コメントはない」とした。

「朝日内部でも、『おかしい』と思った社員がいなかったわけではないと思う。ただ、それを表立って口にする雰囲気ではなかった。『本多勝一』という有名人、その背後には広岡社長がいた。こうした環境では、本多氏の先輩であろうと、ましてや後輩に至っては『変じゃないか』とは口に出せなかった。それが、長期連載された最大の理由だと思う」

　『中国の旅』については以前から、記事の信憑（しんぴょう）性や取材方法などに疑問が投げかけられたうえ、写真の誤用も問題視された。そして、数百万部の部数を持つ新聞の連載が、日本や国際社会に与えた影響は甚大だ。

　長谷川氏は、朝日新聞が慰安婦問題の大誤報を認めた（２０１４年８月）後、同紙の慰安婦報道について取材を重ねた。著書『崩壊　朝日新聞』（ＷＡＣ）を出版し、古巣の責任を厳しく追及している。

　今回、アパホテルの騒動を受けて、朝日新聞は『中国の旅』にどう向き合うべきなのか。

参照：夕刊フジ2/14