調査は10年ごとに実施しており、今回は今年1〜2月に実施。全国の公立小中高校の児童生徒から約8万9千人を抽出し、学習障害(LD)、注意欠陥・多動性障害(ADHD)、自閉症に関する質問が当てはまるかを担任教員らが回答。回答率は84・6%だった。
調査結果によると、「学習面または行動面で著しい困難を示す」とされた、発達障害の可能性がある小中学生の割合は8・8%(男子12・1%、女子5・4%)だった。今回と前回の調査は一部で質問内容や対象地域が異なるため単純比較できないが、2012年の前回調査時の6・5%より増えた。今回から調査対象になった高校生は2・2%だった。
出典 朝日新聞社(12/13 )
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