東京は、今年コロナ禍の中で客観的に見て、五輪を開催する条件が世界で最も整っている都市の一つではないだろうか。逆にいえば、米国の都市、パリ、ロンドンなどでの開催は絶対に考えられないではないか。
今回の五輪では、海外からの一般観客の受け入れを断念することになった。実際に来日するのは、五輪に出場する選手や大会関係者や報道関係者などである。政府は最大9万人と推計している。9万人と聞くと、大変な人数のような印象だが、東京都の人口は約1400万人だ。9万人は人口の流入としては「誤差」の範囲内ではないだろうか。
その選手・関係者はいわゆる心技体を鍛えぬいた「エリート」である。選手の日常の体調管理、トレーニング、食事、感染対策等は、万全に厳しく管理された見本のような状態のはずだ。その上で、入国前、入国後のコロナ検査体制を組み、行動ルールを定めれば、大きな問題は起き得ないだろう。
コロナ禍の中でも、世界中で個別競技のスポーツイベントが何も問題なく開催されているということは重要だ。欧州では冬季種目のW杯や世界選手権が開催され、高梨沙羅選手、小林陵侑選手、渡部暁斗選手らの活躍があった。大坂なおみ選手が優勝したテニスの全米オープン、全豪オープン、松山英樹選手が優勝したプロゴルフのマスターズも、徹底した感染防止策が実施された上で開催された。欧州各国では、プロサッカーのリーグ戦が、米国では八村塁選手、渡邊雄太選手が活躍するプロバスケットボールリーグNBAや、大谷翔平選手の「二刀流」に沸くメジャーリーグ・ベースボールが開催されている。
アスリートの活躍の場を確保することこそが、コロナ禍に苦しみ、荒れがちになる我々の心を支えるのではないだろうか。4年に一度の、偉大な王者を決定する競技会があり、そこでベストのパフォーマンスを披露できること、彼らの目指してきた事の輝かしい成果を承認し、感動のコメントを聞けるのが大事だ。
「聖火リレー」そのものが感染を拡大することはない。ランナーは、検査を受けて陰性であれば、走ること自体で感染を広げることはあり得ない。感染が怖いとの感情的な「世間の声」で聖火リレー中止を自治体サイドで軽々しく決めるのは避けなくてはならない。五輪は世界最大のイベントであり、その開催は「国家事業」としてである。論理的、科学的に決定、遂行されるべきである。
Otani will come to Tokyo Olympic 2020, that is fine resolution, because he is an Angeles from Los Angeles.
His can hit to the heaven like Babe anytime. if people want and pray. That's because we love sports.
Matsuyama, Osaka, Hachimura, Ikee, of Otani, and more excellent athletes, we will be able to see them in Tokyo.
参照:上久保誠人’(立命館大学政策科学部教授)ダイヤモンドオンライン 東京五輪まで残り70日あまり。中止を決断する権限は国際オリンピック委員会(IOC)にある。
開催都市側に権限はなく、メルボルン大学のジャック・アンダーソン教授は「この開催都市契約のさまざまな取り決めのもと、もし日本が一方的に契約を解除する場合、それによるリスクや損失はもっぱら日本側の組織委員会のものとなる」と説明した。
その上で、同局はIOCとの契約以外の点でも、日本が中止に踏み切れない理由を説明。「もし東京五輪が中止となった場合、次に予定されているのは2022年開幕の冬季北京五輪だ。アジアで日本と勢力争いをする中国で開催される五輪が次に控えているので、日本政府はできる限りのことをして東京五輪を実現したいはず」と指摘した。
さらに、1964年東京五輪は第二次世界大戦からの復興の意味が強かったため、アンダーソン教授は「日本は東日本大震災による津波と福島県の原発事故があった。そのため、東京五輪は日本の復興の象徴となったはずだ。そういう意味では特に大事な大会になる」と分析した。
米誌「フォーブス」は新型コロナウイルスの影響で開催可否が取り沙汰されている東京五輪については、医療関係者からは実施見送りの要請が出され、世論調査も反対派が圧倒的多数と疑問視する声が出て反対署名もされていることも踏まえた上で、開催中止はないと指摘し、リスクを減らすため、ワクチン接種しかないと伝えている。「260億ドル(約2兆8340億円)以上の費用がかかる東京五輪はこれまでで最も高額な夏季五輪だ」とし「しかし、公衆衛生上の懸念ではなく、投資されたお金が今やイベントを推進している。衝撃的で壊滅的な出来事が起こらない限り、大会は続行する」とし、開催中止は難しいと報じている。
その上で「大会中止についての議論は終わった。東京五輪は開催されそうだ。主催者とアスリートは、自分たちの安全、東京の安全、そして世界の安全を保証するために、今から約1か月の猶予がある。予防接種、検査、および検疫は、世界の願望と一致させるための重要なツールになる。できるだけ早くプログラムで実行を開始する必要がある」と指摘した。
実際、五輪大会中は海外からの観客を受け入れなくても約1万5000人の選手たちが参加する予定だ。しかも、「すでに予防接種を受けている人もいるが、多くの人はまだワクチンを利用できていません。躊躇している、またはその安全性を信じていないので、拒否する人もいる」とし「何千人もの未接種の人々が立ち入り、動き回ることを許可することは無責任だ」としている。
そこで、国際オリンピック委員会(IOC)は「大会に参加するためにアスリートと代表者にワクチンの接種を要求することはない」とし「できるだけ多くの人を安全に保つ必要があり、ワクチンはその点で大いに役立つ。IOC、組織委員会、そして日本がこれを正しく理解することを期待する」としている。
開催中止が叫ばれている日本でも選手らを対象にワクチン接種が始まる。IOCは「80%以上」の接種率を確信していると言うが(池江選手のような場合もあるからだ)、万全を期す意味でも五輪に参加する全選手、関係者が確実に対策を施すことが求められそうだ。
同誌は「しかし、公衆衛生上の懸念ではなく、投資された企業との契約不履行に対するコロナ保険がなかったのだから、IOCも東京組織委員会も、今やイベントを推進するしかない状況で鋭意努力している。衝撃的で壊滅的な出来事が起こらない限り、大会は続行する」とし、開催中止は難しいと報じている。
こうした事情を踏まえ、「大会中止についての議論は終わった。東京五輪は開催されそうだ。主催者とアスリートは、自分たちの安全、東京の安全、そして世界の安全を保証するために、今から約1か月の猶予がある。予防接種、検査、および検疫は、世界の願望と一致させるための重要なツールになる。できるだけ早く接種プログラムで実行を開始する必要がある」と指摘した。
2021年05月20日
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