新食品表示のあらたな定義への疑問

　我孫子市消費者の会の月例会（第一月曜日）だったので参加した。海津にいなは、青山台に引っ越したおりにこの会の事を紹介されて入会して、かれこれ20年以上になる（芦屋から白山グリーンタウン6号棟に転居してから、白山中学校の丸刈り問題を聞くに及んだ。一戸建てに移る計画になって、青山台に物件を見つけて転居。そこで、市議会議員の女性と知り合わなければ選挙に関わることもなかったが・・・。その後に手狭なため、15年前につくし野に転居。次は・・・介護施設？？）。

　今回の例会は、ぷりぷり石鹸の使い方の実演など、例によって、勉強家・実践家の女性たちの真摯な取り組みの集まりだと感じた。そこで、安倍政権への批判の一つも出ないわけがないが、厚労省が企業ぐるみで機能性食品の定義をして、体の調子を整える機能があることを強調した 食品を推奨するなどは”特保”はまだしも、紛らわしい行為であるなどと意見がされ、アンケートの取り組みについて発声があった。

　さて一方、日本の上を行く国はあっちこちにあるが、その最たる米国では国民の格差が広がり、健康・医療面でも苦境にたっている人々がいるとは、NYにて勤務する娘の報告だ。で、どうするか、というとお金のある人々は食品やトレーナーについて体力・筋力アップを試みる。お金があれば何でも手に入ると思うマインドになってくるのだから、しょうがないとも言える。

　そこで、流行なのがスーパーフード。もともと、１９８０年代に米国やカナダの医師たちが予防医学などの観点から注目した食品だ。２０００年代に米国のセレブたちが美容や健康のために取り入れ始め、日本でも女性を中心に知られるようになったという。

　日本スーパーフード協会の勝山亜唯美理事は「サプリメントや薬に頼らず、食べ物からきれいに、健康になりたいという日本人が増えている」と分析する。例えば、アサイーの輸入販売で知られるフルッタフルッタ（東京）は９月、スーパーフードを使ったチョコやアイスを相次いで売り出すと発表した。「食生活にとり入れやすい商品を増やす」と意気込む。ブルボンはココナツを使ったポップコーン、大塚食品がチアシードを使ったビスケットを売り出すなど、食品メーカーによる商品開発も広がってきた。

　流通各社は品ぞろえの強化に動く。輸入食材に強いスーパー「成城石井」は今年、全１３０店舗にスーパーフード専用の棚を設けた。直輸入や自社企画の商品を並べ、関連商品の９月の売上高は１月より４割増えた。各店の従業員が本部に集まって商品知識や料理法を学ぶなど、需要の掘り起こしに躍起だ。イオン傘下のダイエーは、新型店にスーパーフードを多く扱う専門店を構えた。

　ただ、こうしたブームには課題もある。国や公的機関によるスーパーフードの定義がないため、消費者がよく分からないまま手に取る可能性がある。４月に始まった、食品の健康への効能を企業の責任で示せる「機能性表示食品制度」を使うこともできるが、このままでは「名乗ったもの勝ち」にもなりかねない。

　勝山理事は「スーパーフードの品質に関する第三者的な認証が大切だ。協会としても、優れた商品を推奨するなどしていきたい」と話す。同協会は、代表的なスーパーフードをホームページ（http://www.superfoods.or.jp/）で紹介している。　

　　昨日は、雨の冬のような冷え冷えした感があったが、さすがに文化の日は晴れやかな一日だ。そうそう、和田三千代さん（会長）がこの佳き日に受賞されたとの事でした。!(^^)!


参照：朝日新聞　（西尾邦明）11月3日