「できることに取り組み、健康的な睡眠習慣をつくることが大切」と語る。
山本准教授は、過去2回の緊急事態宣言発令時、対象地域の住民に精神状態の変化などについてオンラインでアンケートを実施。
東京都や大阪府など10都府県の男女延べ3万1943人から得た回答を分析した。
2回の緊急事態宣言を経験した男女計7893人で、
1回目(昨年4〜5月)で心理的ストレスを訴える人は45・5%から
2回目(今年1〜3月)は31・8%に減少した。
ただし、孤独感を訴える人や、「死にたい」といった考えを持つ若年層の割合は横ばいだった。山本准教授は「長引くコロナ禍に慣れ、多くは心理的なストレスが薄れても、それまでにも心に孤独感などを抱える人が多くなることは意識すべきだ」と指摘する。
その上で、少しでも心理的な負担を軽くする過ごし方として、「自粛生活のせいで何もできないと思わず、できることを見つけ、取り組むことが大事だ」と強調。「将来に対する前向きな態度を持ち、自発的に動くことでストレスは減る。在宅勤務などでリズムが乱れがちになる中でも、規則正しい生活を心がけ、よく睡眠を取って自分をいたわるようにしてほしい」と話している。
読売新聞(4/24)