世界の観光力ランキングで日本は総合4位と、ダボス会議を主催する世界経済フォーラム(WEF)が4日発表した。調査は世界の140カ国・地域を対象に実施。「自然資源」「文化資源」「空港インフラ」など14項目で競争力を指数化し、ランキングにした。2019年の「旅行観光競争力 リポート」によると、前回17年の調査から横ばい。1位はスペイン。2位フランス、3位ドイツと続き、上位の顔触れは前回調査と同じだった。中国は13位、韓国は16位だった。
リポートは日本について、「訪問者はそのユニークな文化資源に魅了されている」と評価。文化資源などが高く評価された一方で、「自然資源の活用に関しては改善の余地がある」と注文を付けた。また、観光客向けのインフラ整備や自然資源の活用などについては改善の余地があると指摘された。
WEFのクリストフ・ウォルフ氏は「観光から長期的な利益を得るためには、インフラ整備と環境保護のバランスを取ることが欠かせない」と述べた。
[ウィーン 4日 ロイター] - エコノミスト誌の調査部門エコノミスト・インテリジェンス・ユニット(EIU)がまとめた2019年の「世界で最も住みやすい都市」ランキングで、オーストリアの首都ウィーンが昨年に続きトップだった。
ウィーンはクラシック音楽や豊かな歴史で観光客を魅了する一方、緑も多く公共サービスも充実している。4位には大阪(日本)がランクイン。
ウィーンは昨年、それまで7年連続でトップだったメルボルン(オーストラリア)を抑えて首位となった。メルボルンは今年も2位。3位は同じくオーストラリアのシドニーで、昨年の5位から順位を上げた。EIUはシドニーについて「文化と環境の面でスコアが改善した」と説明。気候変動の影響を軽減する取り組みが強化されているという。
EIUは世界の140都市を対象に、5つの項目を基に「住みやすさ」を数値化。それぞれの項目が全体に占める割合は異なり、「安定性」と「文化・環境」は最も重要で各25%、「医療」と「インフラ」は各20%、「教育」は10%となっている。
フランスのパリは昨年の19位から今年は25位にランクダウン。マクロン政権に抗議する「黄色いベスト運動」のデモを背景に「安定性」のスコアが下がった。